【リーク】ニコンがVILTROXを提訴中？中国発の情報が示すZマウントの分岐点
中国系の噂系サイトを起点に「ニコンがVILTROXを訴えたって本当？」という話題が一気に広がりました。各マウントに手頃で面白いレンズを増やしてきたVILTROX。近年は“安いだけ”を脱ぎ捨て、LABやPROのようにガチンコ勝負のラインも揃え、存在感を増しています。だからこそ今回の話、もし事実なら影響は小さくありません。けれど、ここで大事なのは何が事実で、何が推測で、ユーザーは何をしておけば損を減らせるかを切り分けること。みんなのカメラ編集部は、噂の中身を整理し、過去の前例や市場の流れまで含めて“立体的に”読み解きます。
この記事のサマリー
ニコンがVILTROXを提訴？噂の中身と“今できる対策”を整理して解説。
争点は特許“仮保護期間の使用料”。Zマウントの現実を読み解く。
中華AFレンズ躍進の裏で何が起きている？市場動向と前例から考察。
今回の「提訴」説、どこまでが確認情報？
発端はNikon Rumorsが伝えた「中国SNS上の噂」です。記事内には、上海の知財裁判所での期日や事件番号、事件類型などが箇条書きで掲載され、審理予定日は2026年3月2日とされています。
ただし現時点で、ニコン／VILTROXの公式声明や、誰でも確認できる一次資料（裁判所の公式発表ページや判決文など）を、こちらが確実に突き合わせられる状況にはありません。結論から言うと、「提訴があった“らしい”」以上を断言するのは早い。でも、噂が立つだけの土壌があるのも事実です。
争点のキーワード「仮保護期間の使用料」って何？
今回もっとも厄介で、同時に“リアリティ”が出る言葉がこれです。中国の特許法には、発明特許の出願が公開されてから登録されるまでの間、その技術を実施する側に対して、権利者（出願人）が「適当な費用」の支払いを求められる趣旨の制度がある、と解説されています。
ここがポイントで、よくある「差し止め一直線！」のタイプと違い、制度の建て付けとしては “まずは使用料（ロイヤリティ）”の話に寄りやすい。もちろん、最終的にどう転ぶかは別ですが、噂に出ている事件類型が本当なら「市場から消すための戦争」よりも、条件整理・契約・和解の線も十分に考えられます。
そもそもZマウントは“オープン”なのか？ライセンスの現実
「ニコンはオープン、キヤノンはクローズ」みたいな雑な二択で語られがちですが、実態はもっと複雑です。ニコンは少なくとも一部メーカーとはライセンス契約のもとでZマウント製品が開発・販売されていることが明記されています。たとえばSIGMAは、ニコンZ用レンズについて「ニコンとのライセンス契約下で開発・製造・販売」と明示。 Voigtländer（コシナ）もZマウント製品についてライセンス契約に言及しています。
さらにタムロンも、Nikon Z向けの製品展開を継続的に発表しています。一方で、VILTROXのような新興勢は「解析ベースで互換を実現してきた」と見られるケースもあり、ここが“線引きのグレー”になりやすい。今回の噂は、そのグレーにいよいよ境界線が引かれる可能性を示めしています。
一番知りたいこと：手持ちのVILTROXが明日から使えない？
まず落ち着いて言うと、現時点で「すぐ使えなくなる」と断言できる材料はありません。ただし、ユーザーが“現実的に”警戒すべき論点は2つあります。
論点A：ファームウェア更新と互換性リスク
ニコン自身が、ファーム更新時にZ純正以外のレンズや純正以外のアダプターを装着しないよう注意書きを出しています。守らないと「カメラの不具合につながる可能性」と明記されています。 この注意がある以上、提訴の噂が真偽どちらに転んでも、“更新時はサードパーティを外す”は、いま一番コスパのいい自衛策です。
論点B：販売継続・流通の変化
仮に法的な整理が進むと、最悪は「特定製品の販売停止」や「新製品の投入が鈍る」方向に働きます。とはいえ、VILTROXは勢いのあるメーカーで、Zマウント向けにも“LAB”級を投入している。実際、AF 35mm F1.2 LAB Zは2025年末に発表され、価格は約999ドル級(158,000円)で打ち出されています。
市場が求めているのは「安かろう悪かろう」ではなく、高性能を手の届く価格でという流れ。ここをメーカーが無視しにくいのも事実です。
前例としての「Canon RF」と何が違うのか
サードパーティAFレンズを巡る話題で、必ず引き合いに出されるのがCanon RFです。VILTROX側の担当者が「キヤノンにRF製品の販売停止を求められた」とするやり取りが報じられ、キヤノンは当時「コメントしない」とされた、と伝えられています。
この前例があるので、「次はニコンも同じ道？」と連想が働くのは自然。ただし、今回噂されているのが“仮保護期間の使用料”という類型だとすると、論点は「全部禁止」より先に、使用料・ライセンス・契約の設計に寄る可能性があります。
市場は今、「レンズの主役交代」しかけている
2025年前後のレンズ市場は、中華勢が量でも質でも存在感を増した年でした。VILTROXはAir／Pro／Labなどレンジを拡大し、価格と性能の“刺さる点”を作ってきたという分析も出ています。
さらにVILTROXは、Lマウントアライアンスに正式参加しています。これは“勝手に互換”ではなく、枠組みの中に入って製品を作る道を選んだ、という意味でも象徴的です。 つまりViltroxは「なんでも非公式で突っ走るメーカー」ではなく、状況に応じて“正面玄関”も選ぶ会社になってきた。ここは見落としたくない点です。
結論まとめ
いまユーザーがやるべき3つのこと
- ファーム更新時はサードパーティレンズを外す（ニコン公式の注意に従う）
- 仕事用途の人は「代替レンズ」を確保（万一の互換崩れに備える）
- 3月2日（とされる期日）までは“買い急がない・売り急がない”
噂は噂。狼狽売りはだいたい損です。必要なのは、事実の確定を待ちつつ、日常の撮影が止まらない手当てをすること。
ニコンのZが強いのは、ボディだけじゃありません。レンズの選択肢が増えてきたこと自体が、ユーザーの幸福でした。この噂が「締め付けの始まり」になるのか、それとも「整理と共存の始まり」になるのか。勝負は、たぶんここからです。
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